平素は弊社商品をご愛顧いただき誠にありがとうございます。

米菓(あられ・おかき・せんべい)は、日本を代表する伝統的な御菓子です。

職人をはじめとする多くの人々の努力によって、伝統や文化が今日まで受け継がれてきました。

農作物や海産物などの生産、加工、流通、販売に携わるすべての人々、

また、商品をお買い求めくださる皆様に、この場をお借りして厚く御礼申し上げます。

弊社の特徴について

弊社は米菓鑑定士®︎が厳選した豊富なアイテムをご用意させて頂いております。

新規取引につきましては、諸条件等を踏まえて前向きな取り組みを行って頂けることが何よりも相互発展に繋がると考えています。

品揃えの拡充や競合店との差別化、顧客満足度向上のお役に立てることが出来れば嬉しい限りです。

商品の供給方法について

弊社商品の供給ルートは、取扱企業様を通して頂く場合と直接取引の2つに分かれております。

① 取扱企業様のご紹介

ベストアメニティ株式会社 様

〒830-0102 福岡県久留米市三潴町田川32-3
TEL:0942-64-5572

株式会社G7ジャパンフードサービス 様

〒567-0034 大阪府茨木市中穂積1丁目1番59号 茨木中穂積ビル501号
TEL:072-627-7707

株式会社インパクトワン 様

〒865-0016 熊本県玉名市岩崎74-1 徳永ビル2F
TEL:0968-57-7635

弊社の事業領域は、主に関西圏が中心です。

関西圏以外へは基本的に取扱企業様を通じて商品供給をさせて頂いております。

ご負担の少ない混載ロットでお届け

複数のアイテムを選択して組み合わせることで小ロットでご注文を頂けます。

関西、中部、関東、中国、四国、九州、東北、北海道(別途送料が必要)への発送が可能です。

沖縄県、離島等は対象外となりますので予めご了承ください。

※諸条件によってロット数は異なる場合がございます。
※各企業様によって取り扱いアイテムが異なります。

② 直接取引について

誠に恐れ入りますが、現在は下記内容においてご了承を頂ける企業様と新規の直接取引をさせて頂いております。

数多くのご質問を頂くなかで、主な項目内容を簡単にまとめさせて頂きました。

以下、少々堅苦しくなりますが、事前にご理解を頂きたい大切な内容ですのでご理解のほどお願い申し上げます。

諸条件についてのお願い

  • 支払いサイト:30日以内でお願いしております。(月末締め→翌月末払い)
    それ以上の場合、お取引はご遠慮させていただいております。
  • 支払い方法:銀行振込みにてお願いしております。
    インボイス制度の関係上、振込手数料はご負担をお願いしております。
  • リードタイム:基本的には約7日(営業日)でお願いしております。
    注文数量や季節限定品、お取寄品などはこの限りではありません。
  • 発注方法:記録保存のため、FAX 又は WEB-EDI にてお願いしております。
    初期導入費用が高額な場合、システム導入はご遠慮させて頂いております。
  • 納品方法:提携先の運送会社にて発送をさせて頂きます。
    運送会社の都合上、時間指定は不可となります。
  • サンプル:一定数以上のサンプル依頼は有償とさせて頂いております。
    サンプルをお送りする際の送料もお願いすることになります。
  • 返品:原則、一切不可とさせて頂いております。
    商品不良や荷着時の際の破損などはその限りではありません。
  • 値引き、割引:処理方法に関わらず、お断りをしております。

その他

  • 業界慣習による新規開店、改装、リニューアル工事などの理由によるリベートや協賛金、返品依頼は一切お断りをしております。
  • 新装開店やオープニングセールなどの人的応援、催事販売、試食販売は行っておりません。
  • 展示会や取引先での専用ブースへの出展及び出品は行っておりませんので予めご了承下さい。
  • ご案内先の企業様に既存ルート(帳合先)がある場合、商品のご案内を控えさせて頂く場合がございます。

以上の内容をご理解の上、ご検討を頂けましたら幸いです。

その他、ご不明な点がございましたら何なりとお尋ねください。

持続可能な公正取引への取り組み

商取引においてはとくに企業間の信頼の構築が大切です。

弊社では、取引先様との情報共有を通じて公正な取引が実施できるように取り組んでおり、

活動を通じてウェルビーイングの向上や持続可能な社会の実現に向けて尽力して参りたいと考えております。

※基本取引契約書の締結が必要な場合、双方の合意に至るように加筆修正をお願いする場合がございます。

●公正取引委員会のホームページ:https://www.jftc.go.jp/

※指針内容は、経済産業省及び公正取引委員会の指針内容に基づいております。